日本では、子宮頸癌の関連のヒトパピローマウィルス（HPV）のうち16型と18型の2種のHPVが、60％台と高率にみられます。この2種のHPVの持続感染や、これを原因とする子宮頸部の前癌病変の発生を予防するのが、2009年、2011年に認可された16型と18型の２種HPVに対する子宮頸癌予防ワクチンです。1回目、2回目のワクチン接種では16型および18型のHPVに対する免疫力の上昇は短期にとどまりますが、3回目の接種で上昇は長期間持続します。
16型と18型の2種のHPVに対する子宮頸癌予防ワクチン接種は、12歳から16歳になる年度中の女性に対して、厚生労働省が定期接種として積極的接種勧奨しています。2022年には、定期接種として積極的接種勧奨を差し控えていた1997年度生まれから2005年度生まれまでの女性も定期接種できます。
2021年からは16型、18型、31型、33型、45型、52型、58型の7種のHPVに対する子宮頸癌予防ワクチンが認可されました。このワクチン費用は自費です。
予防ワクチンを受けても性行為経験のある人は毎年の子宮頸癌検診は必要です。
